学習会記録(第115回)
日時: 2004年2月19日(木)
出席者:16名
内容:「関西館のオススメ機能」
発表者:柴田 容子(国立国会図書館関西館)
館の研修などではあまり紹介されていない、お勧めできる機能を紹介する。
<はじめに>
公共図書館の方への「特にオススメ」
・国会図書館所蔵の明治期資料についてマイクロフィルムを所蔵している。
・全国主要地方紙を所蔵している。NDL-OPACでも確認できる。
・図書館協力貸出できない東京所蔵の資料で、関西館に取り寄せて利用できる資料がある。
大学図書館の方への「特にオススメ」
・洋雑誌は、関西館所蔵。
・文部省科学研究費報告書を所蔵している。
・国内外の博士論文を所蔵している。(ただし図書館間貸出は不可)
・来館して主要なデータベース、電子ジャーナルを利用できる。
1 明治期の資料
・請求記号YDMで始まるマイクロフィッシュは図書館間貸出可能。
・関西館では原則として同じものをマイクロフィルムで保存しており、館内で閲覧できる。
・ホームページの「近代デジタルライブラリー」では、50,274冊の図書を閲覧できる。
2 大正期の資料
・マイクロ化作業中。マイクロ化の済んだものは、図書館間貸出が可能。
3 昭和戦前期の資料
『国立国会図書館所蔵昭和前期刊行図書デジタル版集成』(昭和前期CD-R)という資料があり、関西館でも閲覧できる。
・昭和前期発行の社会関係の資料をデジタル化したもの。
・NDL-OPACで東京本館所蔵のみとなった図書でも、このCD-Rを使って関西館で閲覧することができる。複写はできない。
4 東京本館から関西館へ取り寄せて利用できる資料(図書館間貸出はできない)
・昭和24年以前に受け入れた和・洋図書の一部や、大型本など。
・申し込みから3開館日後から3日間、関西館内で利用できる。(複写も可能)
・取り寄せの申し込みの際も、来館する必要がある。
・取寄せをするためには、登録利用者になる必要がある。
5 関西館所蔵和雑誌
・雑誌記事索引で、所蔵なしと表示されても、関西館で所蔵している場合がある(関西館で所蔵している和雑誌は、複本で、雑誌記事索引収録誌を中心に収集している)。
・書誌検索で引き直してみるとよい。
6 関西館所蔵洋雑誌
・巻号一覧になくても、基本的に洋雑誌は関西館で所蔵している。
・NDL-OPACでヒットしなくても、電子ジャーナルとして所蔵している資料がある。
・NDL-OPAC下に表示される所蔵に関するメッセージに注意する。
7 関西館所蔵洋図書
・各分野の基本的参考図書を所蔵している。ただし、開館当初用意された洋図書は、NDL-OPACでは検索できない。
8 関西館で検索できるデータベース
・JOIS Easy, ERL, Web of Knowledge, ISI Proseedingsなど
9 関西館で閲覧できる電子ジャーナル
・Science Direct(関西館所蔵雑誌のみ)、OCLC ECO(関西館所蔵雑誌のみ)、Proquest、EBSCO Host、PCI Full Textなど
10 テーマ別調べ方案内と専門資料室のページ
・専門資料室のページから、関連する主題の調べ方情報が提供されている
11 翻訳された日本の児童書情報
・外国語に翻訳刊行された日本の児童書情報が、国際子ども図書館のホームページから利用できる。
12 「近現代日本政治関係人物文献目録」
・近現代の政治家に関する文献をデータベース化した目録が検索できるようになった。
13 電話帳
・国立国会図書館所蔵の電話帳がNDL-OPACで検索できるようになった。
・電話帳のバックナンバーは東京本館所蔵。関西館では、最新版の電話帳を所蔵している。
Q&A
Q 本館から関西館までの取り寄せを申し込む時にも、関西館まで行かないといけないのか
A 利用中かもしれないので、行って申し込む。関西館にあるものについては、登録利用者になれば、インターネット上で閲覧予約ができる
Q 関西館に取り寄せできるもので、新聞のマイクロフィルムには、どんなものがあるか
A 取寄せできるもの、というのは紹介しにくい。請求記号「YB*」で検索してみるとどんな資料があるかわかる。主要地方紙などは取り寄せ不可。
Q 住宅地図は所蔵しているか?
A 関西館では所蔵していない。複写箇所の指定が難しいので、複写依頼は不可。東京へ来館しての利用のみ。
Q 来館者数は?
A 平日は200〜250人。土曜日は300〜350人。ビジネスマンや研究者も少しずつ増えてきた。また個人での遠隔利用者は、かなり増加している。
Q コピーしたら雑誌が傷むのでは。
A 雑誌記事索引に収録されている資料については、2部目を買うよう努力している。
Q 日本全国書誌に、出版年が古いものが採録されていたが?
A 図書館からの、まとまった寄贈があった場合などではないか。
Q 選書基準は?
A 国内で発行されているもので、国会図書館になければ何でも受け入れているのではないか。
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